介護福祉士の年収はどのくらい？年齢・施設形態・勤続年数別に徹底比較

介護福祉士として働く中で低い年収に悩んでいる人は多いです。かつての私も「せっかく介護福祉士資格を取得したのにこの程度の給料か…」と悩んでいた時期がありました。

介護福祉士の年収を上げるには働き方や職場選びが重要です。より良いキャリアを築くために、介護福祉士として自分に合った働き方ができる職場環境を選びましょう。

年収をアップさせたい方は上位資格の取得や給与水準の高い介護福祉施設への転職も選択肢の一つです。

この記事を書いた人

• 介護福祉士（16年目）
• 転職で年収アップ
  339万 428万 50２万
• ブラック企業とホワイト企業を経験

かくと　

Q

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かくと

おかげさまで、いまは自由に転職できるマインドをもちながら介護職も副業も楽しく頑張っています。

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介護福祉士の平均年収は350～450万円

介護福祉士の平均年収は各種手当や賞与を含めて約350～450万円が目安となります。近年は国の取り組みにより、介護職員の給与水準は上昇傾向にあります。

しかし、国税庁から発表された「令和6年分 民間給与実態統計調査」によると、国民全体の平均年収は478万円です。正社員だけに絞った国民全体の平均年収は545万円となっています。

給与水準が上昇傾向にあるとはいえ、国民全体の平均年収と比較して介護福祉士の年収は低いことが現状です。

条件別に見る介護福祉士の平均年収

介護福祉士の平均年収は働く条件によって大きく異なります。介護福祉士の給与に影響を与える要因は以下のとおりです。

年齢別の平均年収

介護福祉士の平均年収は年齢を重ねるごとに高くなる傾向にあります。

介護福祉士としての経験やスキルが積み重なり、リーダーや管理職といった責任のある役職に就く機会が増えるためです。

年代ごとの介護福祉士の平均年収の目安は以下のとおり。

20代は経験を積み始める時期のため介護福祉士の年収は比較的低く、30代、40代と着実に上昇していきます。

50代で介護福祉士としてのキャリアのピークを迎えて年収は最も高くなります。60代以降は定年後の再雇用といった働き方が増えるため、介護福祉士の年収は落ち着く傾向です。

男女別の平均年収

介護福祉士の平均年収は男性の方が女性よりも高い傾向にあります。男性の介護福祉士の平均年収が約408万円であるのに対し、女性は約384万円です。

性別によって介護福祉士の年収差が生まれる理由は、働き方の違いが大きく影響しています。

年収に差が出やすい働き方の特徴は以下です。

特徴に当てはまる方は男性の割合が比較的多いため、結果として女性よりも男性の介護福祉士の平均年収が高い傾向にあります。

施設形態別の平均年収

介護福祉士の平均年収は働く施設の種類によって大きく変わります。夜勤の有無が給与に大きく影響するので、どの介護施設で働くかは年収を考えるうえでとても重要です。

施設ごとに平均年収が変わる理由は入居者の状態や必要なケア、事業形態が異なるからです。

24時間体制の入所施設は夜勤があるため給与が高く、日勤が中心の通所施設は比較的落ち着いた給与水準になる傾向にあります。

具体的な施設ごとの平均年収は以下のとおりです。

特別養護老人ホームや介護老人保健施設といった入所型の施設は、年収が高いことがわかります。自分の働き方や給与に合った施設を選ぶようにしましょう。

地域別の平均年収

介護福祉士の平均年収は働く地域によって大きく変わります。一般的に関東や関西などの都市部で介護福祉士の年収は高くなり、地方では低くなる傾向です。

地域によって介護福祉士の年収の差が生まれる理由は、各都道府県で最低賃金や物価が異なるためです。自治体独自の介護職員への補助金制度の有無も介護福祉士の年収に影響を与えます。

介護福祉士の年収が高い地域と低い地域を比較すると、以下の違いがあります。

最も高い東京都と最も低い青森県を比べると、介護福祉士の年収は約88万円の差があります。どの地域で働くかという選択が、介護福祉士としての年収を考えるうえで重要なポイントです。

勤続年数別の平均年収

介護福祉士の平均年収は勤続年数が長くなるにつれて高くなる傾向にあります。

同じ職場で長く働くことで介護福祉士としての経験やスキルが評価され、基本給のアップや手当の支給につながるためです。

勤続年数別の介護福祉士の平均年収は以下のとおり。

勤続年数が10年を超えると、400万円以上の年収を目指すことも十分に可能です。着実に介護福祉士としてのキャリアを積み重ねれば、安定した収入を得られます。

東京都であれば職場次第で、役職なしでも年収500万以上が可能ですよ！

かくと

介護福祉士の処遇改善と年収への影響

国の介護処遇改善加算制度により、介護福祉士の給与や待遇は改善傾向にあります。処遇改善加算制度を導入した施設は国から支援金を受け取り、職員の給与に上乗せできます。

介護処遇改善加算制度を利用し支給された賃金は、事業所内で柔軟に配分することが可能です。

働く施設が介護処遇改善加算を導入しているかどうかが、介護福祉士の年収アップの重要な要因となります。

介護福祉士が年収を増やす方法4選

介護福祉士は行動次第で年収を上げられます。介護福祉士として年収を上げるには以下のような方法があります。

上位資格の取得や研修を修了する

介護福祉士が年収を増やす方法として、上位資格の取得や研修の実施があります。

資格を取得していると、専門的な知識やスキルを持っていることが証明できるので、出世するためにアピールできます。

介護福祉士の年収アップが期待できる資格や研修には、以下のようなものがあります。

資格やスキルを身に付けると、介護の専門家としての価値が高まります。給与の高い職場への転職も有利になるため、積極的にチャレンジしましょう。
» 介護福祉士と社会福祉士の違いとは？違いと向いている人の特徴

夜勤を増やす

夜勤の回数を増やすことは、手軽に介護福祉士としての年収を上げる効果的な方法です。

介護福祉士の夜勤の仕事には、法律で決められた深夜手当とそれぞれの施設が独自に設定している「夜勤手当」が支払われます。

介護福祉士の夜勤手当の一般的な金額は、1回あたり5,000～10,000円ほどです。

例えば夜勤手当が1回あたり8,000円の場合、夜勤を月に2回増やすだけで月収は16,000円アップします。年間では夜勤手当で約19万円の年収アップにつながる計算です。

無理のない範囲で夜勤回数を増やすことで、効率的に収入を伸ばせます。夜勤は介護福祉士の年収アップの観点で見ると魅力的な反面、体力的な問題や子育て中の方にとってはなかなか難しい場合があります。

介護福祉士として年収を上げるには自分の働き方に合わせて、無理のない範囲で夜勤の回数を増やしましょう。

私は転職で夜勤手当が3,000円アップしました！回数も1日増えたのでトータル月20,000円アップです

かくと

管理者・施設長を目指す

介護福祉士として年収を大きく上げたい場合、管理者や施設長を目指す方法もあります。管理職や施設長になると役職手当がつくため、介護福祉士の年収は大幅に向上する可能性があります。

施設の規模や経営状況によっては管理職や施設長になることで、年収500～600万円以上を目指すことも可能です。

管理者や施設長の仕事内容は現場の介護業務に加え、以下のようなマネジメント業務も担当します。

管理者や施設長になるには、まず介護福祉士として現場で経験を積んでいきます。次にリーダーや主任といった役職を経験しながら管理職や施設長にステップアップしていくことが一般的です。

介護福祉士が管理者や施設長に昇進するには、リーダーシップやコミュニケーション能力が求められます。

給与の高い施設や地域へ転職する

今の職場で現在よりも給与アップが難しいと感じるなら、給与の高い施設や地域へ転職することも一つの有効な方法です。

介護福祉士の給与は働くエリアや施設の種類によって大きく変わります。

介護福祉士の年収が高い職場の特徴は以下です。

大手の社会福祉法人や医療法人が運営する施設は、経営が安定しているため介護福祉士の給与や福利厚生が充実している傾向があります。

基本給の高さだけでなく、賞与(ボーナス)の実績や夜勤手当、資格手当などの手厚さも介護福祉士の年収を左右する重要なポイントです。

転職を検討する場合は福利厚生の充実度や施設の大きさなどに注目し、介護福祉士として年収アップを目指しましょう。
» 介護職の転職活動を徹底解説！スムーズに進めるコツも紹介

介護福祉士資格を取得する年収以外のメリット

介護福祉士の資格を取得することは、年収アップ以外にもメリットがあります。介護福祉士の資格を取得するメリットは以下のとおりです。

キャリアアップに役立つ

介護福祉士の資格は将来のキャリアの選択肢を大きく広げ、ステップアップの助けになります。

介護の専門家であることの公的な証明になるため、より責任のある仕事を任され、新たなキャリアへの道が開けます。

介護福祉士の資格を取得すれば、以下のようなキャリアを選ぶことが可能です。

介護福祉士の資格は目先の給与だけでなく、長期的なキャリアプランを考えるうえで非常に役立ちます。
» 介護福祉士資格を取得するメリットや取得ルートを解説！

転職活動で有利になる

介護福祉士の資格は転職活動を有利に進めるうえで大きな武器になります。介護福祉士は介護に関する専門的な知識やスキルを持っていることを証明できる国家資格です。

介護福祉士の資格を取得すれば、転職活動において以下のようなメリットが得られます。

介護福祉士の資格を持っていると、自分に合った職場を見つけやすくなります。

介護福祉士の平均年収に関するよくある質問

介護福祉士の年収に関する以下のよくある質問について、詳しく解説していきます。

介護福祉士で年収500万円は可能？

介護福祉士で年収500万円を達成することは可能です。介護福祉士の平均年収は500万円に届きませんが、役職や勤務先次第で年収を大きく伸ばすチャンスがあります。

介護福祉士が年収500万円を目指すための具体的な方法は以下のとおりです。

自分に合った方法を見つけ、計画的にキャリアを考えることで、介護福祉士として年収500万円の目標達成が可能になります。

私の場合は埼玉よりの東京都。一般介護職で年収510万円以上。介護単発バイトアプリなどの副業と個人事業で年収600万円以上達成しました！

かくと

介護福祉士の年収が低い理由は？

介護福祉士の年収が低い背景には、国の制度や業界ならではの構造的な問題が関係しています。

介護サービスの料金は国が定める「介護報酬」によって決まるため、事業者が自由に価格を上げて利益を増やすことが困難です。

事業所の利益が限られると、職員の給与に回せるお金も少なくなります。しかし、国は介護処遇改善加算制度を実施したため、介護福祉士の年収は上昇傾向にあります。

介護福祉士は社会に不可欠な専門職であるため、今後の政府のさらなる取り組みに期待しましょう。

他の介護資格と比べて介護福祉士の年収は高い？低い？

介護福祉士の年収は介護現場で働く職員の中では最も高い水準です。介護福祉士は国家資格のため、無資格の方や介護職員初任者研修などを修了した方と比べて給与は高くなります。

資格手当の金額も、他の介護資格より高く設定されることが多い点が特徴です。

一方で、ケアマネジャー(介護支援専門員)や社会福祉士のような、相談業務が中心の資格と比較すると年収は低くなる傾向が見られます。

介護福祉士の平均年収を正しく理解して自分に合った働き方を選ぼう

介護福祉士の平均年収は年齢や施設形態、地域、勤続年数によって大きく異なります。介護業界全体でも処遇改善加算制度によって介護福祉士の年収は徐々に改善傾向です。

介護福祉士が年収を上げる方法は以下の4つです。

自分に合った働き方や職場を見つけると、年収アップだけでなく、長く安心して働ける環境を手に入れられます。

年収の現状を把握し、自分に必要なステップを見極めながら、介護福祉士としての将来を前向きに描いていきましょう。